JOURNAL陣痛タクシーとは？ 登録の方法と料金、使えないときの備え

陣痛タクシーとは？ 事前登録で、陣痛のときに配車してもらう仕組み

陣痛タクシーは、あらかじめ妊婦さんの情報を登録しておき、陣痛や破水が始まったときに、かかりつけの病院まで送ってもらう仕組みです。運営はタクシー会社ごとです。事前登録は、会話が難しい状況でも病院へスムーズに送るためにあります［3］。

たとえば第一交通産業の「ママサポートタクシー」は、登録が無料です。対象は妊娠中の女性と、3歳未満の子どもを育てている女性です。助産師の研修を受けたドライバーが24時間365日（一部の地区を除く）対応し、バスタオルと防水シートは会社で準備して迎えに行きます［1］。

サービスの中身は会社ごとに違います。松戸市内の子育て世代向けタクシー4社では、次のように分かれています［2］。

使う前に、次の3点を知っておきます［2］。

• 陣痛のときは、先に産科医療機関（主治医）に、タクシーを使ってよいかを聞く
• 陣痛タクシーとは異なり、ドライバーは介助ができない
• 乗車中に急を要するときや危険と判断したときは、救急要請をしてもらうことがある

登録から利用までは、何日かかる？

第一交通のママサポートタクシーは、登録が終わるまでに3〜7日かかるため、登録してすぐは使えません。出産予定日が近いときは、ママサポートダイヤルに直接相談します［1］。流れは次のとおりです［1］。

1. 登録フォームに必要な情報を入れて申し込む
2. 登録が終わるまで、3〜7日待つ
3. 陣痛や破水のときは、先にかかりつけ医の指示を受ける
4. 指示を受けてから、登録した電話番号で配車センターに予約する

使えるのは、市区町村ごとの配車地区です。同じ市内でも、配車が難しい地区や、迎えに時間がかかる地区があります［1］。

登録は早めにします。妊娠9か月（32〜35週）になったら、陣痛や破水のときの交通手段とルートを確かめておくよう、自治体の案内にもあります［10］。妊娠後期は、自分で運転するのを極力避けます［5］。

陣痛タクシーの料金は？

第一交通のママサポートタクシーは、通常のタクシーと同じ料金です。地域によって迎車回送料金がかかる場合があり、深夜・早朝は通常と同じ割増になります［1］。

ほかの会社では、乗車料金とは別に迎車料金や予約料金がかかる場合があります。チャイルドシートは、使用料がかかる会社もあります［2］。金額は会社と地域で違うので、登録するときに会社に確かめてください。

自治体によっては、妊産婦のタクシー代に助成があります。石川県小松市の「妊産婦タクシー利用料金助成券」は、1枚3000円の助成券を4枚交付し、1回の乗車に使えるのは1枚です。自宅と医療機関・助産所のあいだの利用が対象で、妊娠中から産後1か月健診までの受診を想定しています［6］。タクシー会社によって、事前登録が要る会社と、2〜3日前の予約が要る会社があります［6］。住んでいる自治体にあるかどうかは、母子保健の窓口で聞きます。

陣痛が来たら、産院へ連絡する目安は？

タクシーを呼ぶ前に、まず産院に連絡します。連絡の目安は次のとおりです［4］。

• 痛みが10分間隔で起こるようになった時点が、定義上の陣痛開始。ただし、お産が進むにはまだ時間がかかるので、数時間は自宅で様子を見てもよい
• 初産は、痛みが7〜5分間隔になった、または痛みが強くなってきたという時点で、病院へ連絡しても十分間に合う
• 経産婦は、陣痛開始から分娩完了までの時間が初産婦の約半分といわれる。陣痛が規則的になった時点で、病院へ連絡する
• 迷ったときは、次の3つを確かめる。おなかの張りが不規則、出血があっても生理のピーク時より少ない、赤ちゃんが元気に動いている。すべてあてはまれば、自宅でもう少し様子を見てもよい。あてはまらないときは、病院へ連絡する

連絡する間隔の目安は産院ごとに違います。かかりつけの産院で言われた目安を、いちばんに守ってください。

早く病院へ行っても、早く赤ちゃんが生まれるわけではありません。早く入院すると、分娩まで時間がかかり、入院費用もかさみやすくなります［4］。

破水は、陣痛が始まる前に起こることがあります。破水しても24時間以内に陣痛が始まるので、あわてずに病院へ連絡してから準備して向かいます。細菌が入りやすい状態になっているので、入浴は避けます［4］。

次のどれかを感じたら、すぐにかかりつけの産科医療機関に連絡します［5］。

• 出血
• 破水
• おなかの強い張りや痛み
• 胎動の減少

タクシーが来ないとき、使えないときは？

激しい痛み、大量の出血、異常分娩など、明らかに緊急のときは、119番に通報するのが先です［7］。そのあとで、かかりつけ医に連絡します（家族がそばにいれば、同時に連絡します）。

救急車での搬送は、通常の出産には適用されません。あらかじめ家族とかかりつけ医に相談して、出産する医療機関までの移動手段を確かめておきます［7］。タクシーの乗務員は、救急対応や身体的な介助ができません。破水など陣痛が進んでいるときや、自分で歩けないときは、出産予定の病院と相談して、緊急性に応じて救急車で入院します［6］。

自治体によっては、事前登録の制度があります。福井県大野市の「ママ・セーフティ」は、出産できる施設が市内にないため、妊婦情報を事前に登録して消防署と共有するものです。かかりつけの産科医療機関に電話して医師の判断を聞き、救急車が必要なときに119番通報する流れです［8］。同じような制度があるかは、住んでいる市町村の母子保健の窓口で聞いておきます。

救急車を呼ぶかどうか迷うときは、救急安心センター事業（♯7119）があります。医師、看護師、救急救命士が電話で助言し、緊急性が高いと判断したときは119番に転送します［9］。全国42地域で実施されていて、全国一律ではありません［9］。

里帰り先でも使いたいときは、里帰り先の地域の会社に登録します。里帰りの準備は「里帰り出産をする？ しない？」に、入院の荷物は「入院バッグに入れる赤ちゃんのもの」にあります。出産に向けた肌まわりの準備は「出産準備リスト：沐浴・スキンケアで本当に要るもの」にまとめています。