JOURNAL出産の前後にパパがやること：陣痛・入院・退院・手続きの分担表

出産の前後にパパがやることは、4つの場面に分けられる

出産の前後にやることは、数が多く見えます。場面で分けると、次の4つです。

1. 出産の前：陣痛や破水のときの連絡と、病院へ行く段取り
2. 入院から退院まで：付き添いと、退院の準備
3. 退院までの手続き：期限が5日・14日・15日のもの
4. 産後8週間：産後パパ育休と、母子の通院

家庭によって、手続きや付き添いを担う人は違います。ここでは、父親が担う場合を中心に書いていますが、分担そのものは、パートナーと話して決めるものです。母親が出産で動けない時期は、手続きや連絡を担う人が必要になります。

出産の前：陣痛と破水のとき、パパが知っておくこと

国立成育医療研究センターの「産科医療まるわかりガイド」は、36週を過ぎれば、いつ赤ちゃんが生まれてもよい状況で、「おしるし」「破水」「陣痛」の3つを知っておくよう案内しています［2］。

• 陣痛。
  定義上は、痛みが10分間隔になった時点で陣痛の開始です。ただし、お産が進むにはまだ時間がかかり、数時間は自宅で様子を見てもよいとされています。初産では、痛みが7〜5分間隔になったか、強くなってきたかという時点で病院へ連絡しても間に合います。経産婦は、陣痛が規則的になった時点で連絡します［2］
• 破水。
  陣痛の前に起こることもあります。24時間以内に陣痛が始まるので、あわてずに病院へ連絡してから準備をして向かいます。細菌が入りやすい状態なので、入浴は避けます［2］
• おしるし。
  お産の前の準備段階で起こる出血です。生理のピーク時くらいまでの出血は、正常の範囲とされています［2］

連絡するかどうか迷ったときは、次の3つを確かめます。陣痛のようなおなかの張りが不規則、出血がピーク時より少ない、赤ちゃんが元気に動いている。すべて当てはまれば、自宅でもう少し様子を見てもよく、当てはまらなければ病院へ連絡します［2］。

連絡先と、夜間・休日の入り口は、病院ごとに違います。パパは、病院の電話番号と夜間の入り口、病院までの行き方を、陣痛が来る前に確かめます。入院の荷物は「入院準備の持ち物リスト」に、陣痛時の移動の手段は「陣痛タクシーとは？」にあります。

入院から退院まで：急いで病院へ行きすぎない

同じガイドは、早く病院へ来ても、早く赤ちゃんが出てくるわけではないと書いています［2］。子宮口が3〜4cm開くまでの時間は長く、個人差はありますが、10時間ほどかかるのが通常です。子宮口が全開になってから赤ちゃんが生まれるまでは、初産で平均1時間、経産で平均30分ほどとあります［2］。

お産は、妊婦本人にとっても、待つ家族にとっても、かなりの長丁場です。あまり早く入院すると、分娩まで時間がかかり、入院費用もかさみがちなので注意するよう、ガイドは案内しています［2］。

退院は、出産後に母子に特に問題が見られなければ、普通分娩の場合、出産日から数えて6日後に可能とされています［2］。退院の日取りは病院が決めるので、パパは、退院の日と時間、迎えに行く手段、チャイルドシートの用意を先に決めておきます。

退院までに済ませる手続き：期限の短い順に

赤ちゃんが生まれたあとの手続きは、期限の短いものから並べると、次のようになります。

• 健康保険の扶養。
  日本年金機構は、子が生まれたときの被扶養者の手続きを、事実発生から5日以内に、被保険者が事業主を経由して届け出るものとして案内しています［4］。子の戸籍謄本か住民票の写しなど、続柄を確認する書類が必要です［4］。
• 出生届。
  厚生労働省の出産なびは、生まれた日を含めて14日以内に、出生証明書を添えて、子の本籍地、出生地、または届出人の所在地の市区町村役場に出すよう案内しています［1］。
• 国民健康保険。
  国民健康保険の被保険者になったときは、14日以内に関係書類を出す決まりです。他の健康保険に入っている人の被扶養者は、対象外です［5］。
• 児童手当。
  出生では申請が必要です。出生の日の翌日から15日以内に、現住所の市区町村に出します。里帰り出産で母親が一時的に現住所を離れている場合も、現住所の市区町村に申請します。期限を過ぎると、原則として遅れた月分の手当を受けられなくなります［3］。

期限の数え方は、手続きごとに違います。出生届は生まれた日を含めて14日、児童手当は出生の日の翌日から15日です。カレンダーに、期限の日を3つ書き込みます。

出産育児一時金は、妊娠4か月（85日）以上の出産が対象で、原則1人50万円です。窓口は加入している保険者です［1］。手続きの全体は「赤ちゃんが生まれたあとの手続き：順番とチェックリスト」に、出生届の出し方は「出生届の出し方」にあります。

産後8週間：産後パパ育休と、母子の通院

産後の母親は、出産の翌日から8週間は就業できません。産後6週間を過ぎて、本人が請求し医師が支障なしと認めた業務は、就業できます［1］。この時期の家事と赤ちゃんの世話は、母親の体の回復と重なります。

父親が休める制度が、産後パパ育休（出生時育児休業）です。厚生労働省のパンフレットによると、雇用保険の被保険者が、子の出生後8週間の期間内に、合計4週間（28日）を限度として取れ、2回まで分けて取れます［6］。主な点は次のとおりです。

• 産後パパ育休を取ると、一定の要件を満たせば、出生時育児休業給付金を受けられます［6］
• 休業期間中に就業する日数は、28日間の休業で最大10日（10日を超える場合は80時間）までで、短い休業はその日数に応じて少なくなります［6］
• 2025年4月から、出生後休業支援給付金が加わりました。産後パパ育休を通算14日以上取るなどの要件があり、配偶者の状況による条件もあります［6］

休業の申し出の期限や、休業中に働く場合の手続きは、勤務先の決まりに関わります。人事の窓口に、出産予定日の前に聞いておきます。制度の中身は「産後パパ育休とは？」で詳しく書いています。

母子の通院も、この期間に入ります。産婦健康診査は、産後2週間ごろと1か月ごろに各1回受けられ、助成は1回あたり上限5,000円で、超えた分は自己負担です。窓口は市区町村です［1］。通院の日は、パパが仕事の予定を調整して、上の子の世話や送り迎えを受け持つなど、分担を決めておきます。

パパ自身の体と気持ちも、分担のうちに入る

産後の負担は、母親だけのものではありません。厚生労働科学研究の報告書は、母親だけでなく父親にも産後うつが生じうることが知られてきたとして、父親自身のメンタルヘルスの低下を防ぐことも重要だと述べています［7］。この研究は、子どもの誕生後まもない父親に、育児へ主体的に関わることを促す心理教育のリーフレットの効果を調べたものです。

眠れない、気分が沈む、仕事や育児が手につかない状態が続くときは、かかりつけの医師や、市区町村の保健センターに相談します。育児を「手伝う」のではなく、2人で分け合う形にしておくと、どちらかが倒れたときも回ります。分担の決め方は「妊娠中の家事の分担は？」に、生まれたあとのお世話の分け方は「新生児のお世話は、パパにも何ができる？ 沐浴・おむつ替え・ミルク・抱っこの手順」にあります。