- 書いた人
- 駒木 綾乃
- 最終更新

助産師外来は、助産師が産科医師と役割を分けて、妊婦健診や保健指導を行う外来です。国のガイドラインにある定義、受けられること、対象になる人の決め方、医師との連携、受けるときに産院へ聞いておくことをまとめました。
この記事の内容
助産師外来とは?
助産師外来は、助産師が産科医師と役割を分けながら、妊婦や家族の意向を尊重して、健康診査や保健指導を行う外来です[2]。緊急のときに対応できる医療機関で行う、という決まりが付いています[2]。
この定義は、日本看護協会の検討委員会がまとめた「院内助産・助産師外来ガイドライン2018」にあり、厚生労働省が公開しています[1]。厚生労働省は、地域の妊産婦の多様な望みに応え、安全に安心してお産ができる体制をつくるため、正常なお産で助産師の力を生かすことを進めています[1]。
名前が似たものと、ちがいを分けておきます。
- 助産師外来。
産科医師と役割を分けて、助産師が健診と保健指導を行う外来です[2] - 母乳外来。
産科医師が健診を行い、保健指導や母乳外来だけを助産師が行う場合は、助産師外来に含めないとされています[2] - 院内助産。
助産師が、妊娠から産後1か月ごろまで、正常か異常かを見きわめながら助産のケアを行う体制です[2]

助産師外来で受けられること
ガイドラインが定める中心は、健康診査と保健指導です[2]。どの検査を助産師が行い、どの検査は医師が行うかは、産院ごとに決めています[2]。
ガイドラインには、助産師外来がもつ働きも書かれています[2]。
- 妊婦や家族の意向を聞く。
バースプラン(お産への望みを書いたもの)を使って、担当の助産師と産科医師が情報を分け合います[2] - 困りごとのある人を支える。
支援が必要な妊産婦が地域で安心して暮らせるよう、子育て世代包括支援センターなどと連携します[2] - お産のあとまで続けて支える。
助産師外来で続けて支援した妊産婦には、お産のときや産後まで続けて支援することが望ましいとされています[2]
ただし、お産のときまで同じ助産師が続けて関わることは、産院の勤務の仕組みによって、できる産院とむずかしい産院があるとされています[2]。
助産師外来は、だれでも受けられる?
助産師外来を受けられる人は、産院ごとに決まっています[2]。ガイドラインは、対象になる人の基準を、産院の産科医師と助産師が話し合って決めるとしています[2]。
基準の参考になるのが、産婦人科診療ガイドラインにあるローリスク妊婦のチェックリストです[2]。ガイドラインには、血圧や尿の検査の結果、家族の病気、これまでの病気や妊娠の経過などの項目が載っています[2]。
実際の基準は、このリストをもとに、産院の周産期医療の機能に応じて決めます[2]。

ガイドラインは、ハイリスクといっても、状況によって分けて考えるべきだとしています[2]。体や心のハイリスクの人は、産科医師との連携と役割分担が欠かせません。社会的な理由で支援が必要な人で、妊娠の経過が順調な場合は、助産師外来で対応できることもあります[2]。
基準にあてはまらない場合は、産科医師の診察になります。基準は、産院ごとに決めたものです。
医師との分担と、異常のときの流れ
助産師外来は、助産師だけで完結する仕組みではありません。ガイドラインは、産科医師への「相談・報告の基準」を産院ごとに決めておくことを求めています[2]。
担当の助産師は、妊娠の経過に異常が予測されるときは、すぐに産科医師と連携し、妊婦が医師の診察を受けられるように支える責任があります[2]。産科医師の管理へのひきつぎがスムーズに行われるために、この基準が必要とされています[2]。
また、妊娠初期の健診と、妊娠20週ごろと30週ごろに行う超音波検査(子宮頸管の様子、赤ちゃんの育ち、羊水の量、胎盤の位置を調べる検査)は、医師の支援のもとで行うことが望ましいと、ガイドラインが引いている診療ガイドラインに書かれています[2]。
助産師外来を受けるときに、産院へ聞いておくこと
受け方や費用は、産院によってちがいます。受ける前に、次のことを聞いておくと安心です。
- 助産師外来があるか。あるなら、対象の週数や条件はあるか
- 予約はどうするか。医師の健診のときに予約するのか、電話などで受け付けるのか
- 健診のうち、助産師が行うのは何か。超音波検査や診察は、医師が行うのか
- 受けるたびに、費用はかかるか。公費の助成の使い方は変わるか
- 相談では、どんなことを聞けるか(食事、体重、お産のこと、産後の暮らしなど)
- 助産師外来で担当してもらった助産師が、お産のときにも関わるか
妊婦健診の公費の助成は、「妊婦健診の助成とは? 14回の公費と、自己負担がかかるとき」にまとめています。妊婦健診の回数は、少なくとも毎月1回、妊娠24週以降は2回以上、妊娠36週以降は毎週1回が目安とされています[3]。
聞きたいことは、メモにして持っていくと、短い時間でも聞きもらしが減ります。赤ちゃんが生まれたあとの手助けについては、「産後ケア事業とは?」にまとめています。
「気をつけたい症状」に当てはまるときは、助産師外来の予約日を待たずに、産院に連絡します。厚生労働省は、性器出血、腹痛、がんこな便秘、むくみ、普段と違うおりもの、強い頭痛、今まであった胎動を感じなくなったときなどを、早く医師に相談する症状としてあげています[3]。
よくある質問
助産師外来では、何をしますか?
国のガイドラインでは、助産師外来を、助産師が産科医師と役割を分けて、妊婦や家族の意向を尊重しながら、健康診査と保健指導を行うものとしています。産院によって、健診のどこまでを助産師が行うか、相談にどのくらい時間をとるかは異なります。受ける産院に聞いてください。
助産師外来は、だれでも受けられますか?
ガイドラインでは、対象になる人の基準を、産院が産科医師と助産師の話し合いで決めるとしています。基準にあてはまらない場合は、産科医師の診察になります。自分が対象かどうかは、産院に聞いてください。
助産師外来と母乳外来は、同じものですか?
同じではありません。ガイドラインは、産科医師が健診を行い、保健指導や母乳外来だけを助産師が行う場合は、助産師外来に含めないとしています。母乳外来は、産後の授乳の相談を受ける外来です。
この記事は一般的な情報です。肌の症状が続くとき、気になるときは、医師にご相談ください。
参考にした資料
- 厚生労働省(—)院内助産・助産師外来について
- 日本看護協会(院内助産・助産師外来ガイドラインの見直しに関する検討委員会)(2018)院内助産・助産師外来ガイドライン2018(厚生労働省掲載)
- 厚生労働省(—)すこやかな妊娠と出産のために(妊婦健康診査)
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