- 書いた人
- 駒木 綾乃
- 最終更新

妊娠検査薬で陽性が出たら、産婦人科で確定診断を受けます。最初の診察は妊娠6週ごろが多く、初診は保険がきかない自由診療です。診察の内容、持ち物、低所得の妊婦の受診料助成、妊娠の届出までを国の資料でまとめました。
この記事の内容
妊娠かもと思ったら、産婦人科にはいつ行く?
妊娠検査薬で陽性が出たら、産婦人科で妊娠の確定診断を受けます[3]。検査薬は、生理予定日の1週間後ごろから使うのが目安です[3]。
生理が1週間ほど遅れても、すぐに受診する必要はありません[3]。検査薬が陰性でも、生理が来ない状態が続くときは、受診をすすめられています[3]。
最初の診察は、妊娠6週ごろに受ける人が多いとされています。厚生労働省のサイトに、妊娠検査薬が使えるのは5週以降、胎児の心臓が拍動を始めるのは6週ごろなので、一般的に最初の診察はこのころが多い、とあります[4]。
心拍は、妊娠6週を過ぎないと確認できません[3]。時期が早いと確認できないので、1〜2週間後にもう一度受診することがあります[3]。

初診で行う診察
産科の病院の案内では、診察の流れは次のとおりです[3]。
- 問診票。
最終月経の日、月経の周期、持病やアレルギーの有無などを書く - 尿検査・血液検査。
妊娠の判定をする。血液検査のほうが、見つける感度は高いとされる - 経腟エコー検査。
子宮の中の胎嚢や、心拍を確認する。内診も多く行われる
胎嚢がよく見えないときなどは、1〜2週間後にもう一度検査をします[3]。1回目で全部がわからなくても、おかしなことではありません。
検査のあとに少量の出血があっても、すぐ止まれば心配ありません[3]。出血が多いとき、続くときは、すぐに受診してください[3]。
初診の持ち物
病院によって案内は違います。産科の病院の案内は、次のものを持ってくるよう書いています[3]。
- 基礎体温表(つけている人。スマートフォンのデータは、印刷しておくとよい)
- マイナンバーカード、または資格確認書
- お薬手帳(サプリメントも書いておくと役立つ)
- 現金(検査料や診察料は保険がきかず、金額は病院で違う。カードや電子マネーが使えるかとあわせて、予約のときに病院の案内で確かめる)
- 生理用品(検査のあとの下着の汚れに備える)
予約が必要か、持ち物の決まりがあるかは、受診する病院に電話で聞くのが確かです。
受診の前に、メモしておくこと
初診の問診票には、最終月経の日、月経の周期、持病やアレルギーの有無を書きます[3]。受診の前に、スマートフォンのメモなどに書き出しておくと、あわてません。
- 最終月経が始まった日
- 月経の周期(わかる範囲で)
- 持病、アレルギー、飲んでいる薬やサプリメント
- 基礎体温をつけているなら、その記録
薬やサプリメントは、お薬手帳にまとめておくと診察の手がかりになります[3]。
初診から妊娠の届出までの流れ
受診から届出までを、順に並べます。
- 妊娠検査薬を、生理予定日の1週間後ごろに使う[3]
- 陽性が出たら、産婦人科で確定診断を受ける[3]
- 心拍が確認できない時期なら、1〜2週間後にもう一度受診する[3]
- 妊娠が確定したら、市区町村に妊娠の届出をして、母子健康手帳と受診券を受け取る[5]
- 住んでいる市区町村に初回産科受診料の助成があり、対象になるなら、申請する[1]
届出のときは、面談の機会があります。こども家庭庁の事務連絡は、妊娠届出時の面談などを使って、住民税非課税世帯などに各種の支援制度(子育て支援事業の利用料の減免など)を案内するよう、市区町村に求めています[1]。同じページには「妊婦のための支援給付」「妊婦等包括相談支援事業」も載っています[5]。内容と申請は、市区町村の窓口で確かめてください。
初診の費用は、保険がきかない
妊娠の初回の産科受診(妊娠の確定診断)は、基本的に自由診療です[1]。産科の病院の案内も、妊娠判定の検査料や診察料は保険適用外としています[3]。
自由診療は、病院ごとに料金が決まります。金額は、予約の電話で聞いておくと安心です。
初診のあとの妊婦健診は、市区町村から受診票などが出て、公費の助成を受けられます。くわしくは「妊婦健診の助成とは? 14回の公費と、自己負担がかかるとき」にまとめています。
低所得の妊婦は、初回の受診料の助成がある
経済的な理由で初回の受診をためらうことがないように、国は、2023年度から「低所得の妊婦に対する初回産科受診料支援事業」を実施しています[1]。こども家庭庁の事務連絡(2026年10月23日)によると、内容は次のとおりです[1]。
- 対象。
住民税非課税世帯、またはこれと同じ所得水準にある妊婦で、市販の妊娠検査薬で陽性を確認した人 - 助成するもの。
初回の産科受診料(産科の医療機関で行う、妊娠の判定にかかる費用)の一部または全部 - 国の基準額。
1件あたり1万円
助成のしかたは、市区町村が決めます。受診の前に、こども家庭センターの窓口に相談すると、受診券などが渡される方法があります[1]。受診のあと、妊娠の届出のときに申請して、費用が払い戻される方法もあります[1]。
この事業は、妊婦等包括相談支援事業(妊娠期からの伴走型の相談)と一体で行うものとされています[1]。助成は、支援を必要とする妊婦を早く見つけて、必要な支援につなげる入口にもなっています[1]。
こども家庭庁は、すべての市区町村に事業に取り組んでほしいとしています[1]。まだ実施していない市区町村もあります。住んでいる市区町村の窓口で、事業があるかを確かめてください。
自治体の例として、横浜市は、初回産科受診の費用について、妊娠1回につき1回、上限1万円を助成しています[2]。対象になるのは、保険外の診察と検査の費用で、保険診療の自己負担分は対象になりません[2]。申請期限は、初回産科受診日から1年間です[2]。

妊娠が確定したら、妊娠の届出をする
妊娠がわかったら、住んでいる市区町村に、すみやかに妊娠の届出をします[5]。届出をすると、母子健康手帳の交付、妊婦健診の公費の助成を受けるための受診券または補助券の交付、保健師などによる相談、両親学級の紹介などを受けられます[5]。
妊娠中に使える制度とお金の全体は「出産・子育てでもらえるお金と制度の一覧【2026年版】」にまとめています。
よくある質問
妊娠検査薬で陽性が出たら、すぐ産婦人科に行きますか?
陽性が出たら、病院で妊娠の確定診断を受けます。国の研究機関が運営する病院の案内は、検査薬で陽性が出たら必ず病院で確定診断を受けるよう書いています。心拍は妊娠6週を過ぎないと確認できないため、早すぎると、1〜2週間後にもう一度受診することがあります。
初診の費用は、保険がききますか?
こども家庭庁の事務連絡によると、妊娠の初回の産科受診(妊娠の確定診断)は、基本的に自由診療です。国の研究機関が運営する病院の案内も、妊娠判定の検査料や診察料は保険適用外としています。金額は病院ごとに違うので、予約のときに聞いておくと安心です。
低所得の妊婦は、初診の費用を助成してもらえますか?
住民税非課税世帯、またはこれと同じ所得水準で、市販の妊娠検査薬で陽性を確認した妊婦が対象です。国の基準額は1件あたり1万円です。実施するかどうかと、申請の方法は市区町村で違います。住んでいる市区町村の窓口に聞いてください。
この記事は一般的な情報です。肌の症状が続くとき、気になるときは、医師にご相談ください。
参考にした資料
- こども家庭庁 成育局母子保健課(2026)低所得の妊婦に対する初回産科受診料支援事業の積極的な活用について(事務連絡 令和8年10月23日)
- 横浜市(2026)初回産科受診料の支援(最終更新 2026年11月10日)
- 国立成育医療研究センター(—)妊娠したと思ったら病院へ行くタイミングはいつ? 検査の流れなどを解説(2026年11月16日確認)
- 厚生労働省 働く女性の心とからだの応援サイト(—)いつ、何に気をつければいい? 妊娠週数・月数の自動計算(妊娠5週の注意事項。2026年11月16日確認)
- 厚生労働省 出産なび(—)妊娠初期に使える制度・サービス(妊娠3週~13週頃)(2026年11月16日確認)
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