JOURNAL赤ちゃんのワクチンの費用は？ 公費で受けられるものと自費のもの

赤ちゃんのワクチンの費用：公費と自費のちがい

赤ちゃんが受けるワクチンには、公費で受けられる定期接種と、希望して受ける任意接種があります。

定期接種は、予防接種法にもとづいて市町村が行うものです。実施するのも、費用を負担するのも市町村で、国の資料では、麻しん風しん・B型肝炎・ロタウイルスなどのA類疾病の接種費用は、9割が地方交付税で手当てされると説明されています［2］。厚生労働省は、対象になっているワクチンを住んでいる市町村内で受ければ、公費で受けられると案内しています［1］。

ただし、同じ資料には「実費を徴収できる」という記載もあります［2］。自己負担があるかどうかは、市区町村によって決まります。住んでいる市区町村のページか母子健康手帳で、案内を確かめてください。

任意接種は、おたふくかぜとインフルエンザが代表です。母子健康手帳でも、定期接種とは別に「主な任意接種」としてこの2つを挙げています［3］。

• インフルエンザ。
  乳幼児は定期接種の対象ではありません。病気の治療ではないので健康保険が使えず、原則として全額自己負担で、費用は医療機関によって違います［11］。市区町村によっては、独自に助成をしていることがあります［11］
• おたふくかぜ。
  日本では、いまも任意接種です［12］。日本小児科学会は、1歳以降のなるべく早い時期に1回目、小学校に入る前の1年間に2回目を受けることをすすめていて、定期接種にするよう国に要望しています［13］

生後2か月から受けるワクチンを、時期の順に

赤ちゃんの最初のワクチンは、生後2か月からです。母子健康手帳にも、生後2か月から接種がすすめられるものがあるので、早めに市町村やかかりつけ医に問い合わせるよう書かれています［3］。

時期と回数は、ロタウイルス［4］、5種混合［5］、肺炎球菌［6］、B型肝炎［7］、MR［8］、BCG［9］、水痘［10］の、厚生労働省のページと母子健康手帳で確かめました。

時期や回数は標準的な例です［3］。実際のスケジュールは、母子健康手帳を見ながら、かかりつけ医と決めます。

ロタウイルスは、初回を生後14週6日までに受けます。生後15週0日以降の初回接種は、安全性の観点からすすめられていません［4］。2か月になったら、すぐに予約をとるのが安心です。

5種混合は、2024年4月から定期接種で使えるようになったワクチンで［5］、母子健康手帳には、これまでのHibワクチンと4種混合ワクチンで始めた人は、4回目までそのまま続けられると書かれています［3］。

受ける順番と、同時接種

ワクチンの数が多いので、同時に受けることも多くなります。母子健康手帳には、必要な場合は複数のワクチンを同時に接種できると書かれています［3］。何を同時に受けるかは、かかりつけ医と相談して決めます。

気をつけたいのは、間隔のあけ方です。毒性を弱めた細菌やウイルスを、生きたまま使う「注射生ワクチン」は、次の注射生ワクチンまで27日間（4週間）以上あけます。どのワクチンが当たるかは、予診票や接種のときに確かめてください［3］。

受ける日のながれは、次のとおりです［3］。

• 前もって。
  体温をはかり、予診票を最後まで書く
• 持ち物。
  予診票と母子健康手帳
• 熱があるときなど。
  急な病気にかかっているときや、同じワクチンで異常が出たことがあるときは、受けられないことがある
• 受けたあと。
  副反応は30分以内に出ることが多いので、その間は医療機関で様子をみるか、すぐ医師に連絡できるようにしておく

副反応が出たときの救済制度

費用の区分によって、健康被害が出たときの救済制度が分かれています［3］。

• 定期接種：予防接種健康被害救済制度
• 任意接種：医薬品副作用被害救済制度

接種の記録は母子健康手帳に書かれ、予防接種済証が出ることもあります。就学時の健康診断や海外へ行くときに使うので、大切に保管してください［3］。

費用を確かめるときのチェック

• 住んでいる市区町村のページで、定期接種の一覧と、自己負担の有無を見る
• 母子健康手帳の「予防接種」のページと、スケジュールの例を見る
• 任意接種（おたふくかぜ・インフルエンザ）は、受ける医療機関の費用と、市区町村の助成の有無を確かめる

赤ちゃんの医療費の助成は、「子どもの医療費の助成を都道府県で比べる」にまとめています。生まれたあとの手続き全体は、「赤ちゃんが生まれたあとの手続き：順番とチェックリスト」で、期限の短い順に並べました。ふだんの肌ケアのことは、「新生児のスキンケアはいつから？ 沐浴と保湿のやり方・順番」をどうぞ。

制度が変わったら確かめ直して、確認日を新しくします。